小児矯正はいつから始める？年齢の目安と開始を判断するポイント

1期治療は6〜7歳ごろが一つの基準

1期治療は、乳歯と永久歯が混ざる「混合歯列期」に行う治療です。日本臨床矯正歯科医会の調査によると、矯正歯科治療を実際に始めた年齢で最も多いのは7〜8歳です。上下の前歯が生え変わり始め、将来の歯並びが予測しやすくなる時期にあたります。

この時期に始める理由は、顎の骨がまだ成長途中にあるからです。顎の幅を広げる、上下の顎のバランスを整えるといった「骨格へのアプローチ」は、成長期にしか働きかけられません。1期治療の期間は1〜3年程度が目安で、治療後は永久歯が生えそろうまで経過観察に入ります。

参考：最初に矯正歯科に相談するのは、何歳くらいがよいのですか？（日本臨床矯正歯科医会）

2期治療は永久歯が生えそろう12歳ごろから

2期治療は永久歯が生えそろった後に行う治療で、成人の矯正治療とほぼ同じ方法で歯並びを整えます。開始時期の目安は12歳前後です。1期治療で顎の成長をコントロールした後、歯の位置を細かく調整するのが2期治療の役割です。

1期治療で土台が整っていれば、2期治療の期間が短くなったり、抜歯をせずに治療を完了できたりする可能性が高まります。

2期治療の期間はお子様によって異なりますが、一般的に1〜2年半程度です。1期治療を受けずに2期治療から始めるケースもあり、その場合は症例の難易度によって治療期間が変わります。

受け口の場合は3〜4歳でも相談を

受け口（下顎前突）は、下の前歯が上の前歯より前に出ている噛み合わせです。この症例だけは年齢の目安が大きく前倒しになります。理由は、下顎は思春期まで成長を続け、放置すると年齢とともに骨格のズレが大きくなりやすいからです。

乳歯列期（3〜4歳）から相談しておくと、機能的矯正装置で骨格の成長方向を誘導できる可能性があります。

4〜5歳で乳歯のすき間がない

乳歯の歯と歯のあいだには、本来「発育空隙」と呼ばれるすき間があります。これは将来生える永久歯のスペースを確保するための、自然なすき間です。4〜5歳の段階でこのすき間がほとんど見られない場合、永久歯が生えるスペースが足りず、歯並びが乱れる可能性があります。

乳歯列期にすき間が乏しいお子様は、永久歯が生え始める前に一度相談しておくと、必要な対応の見通しがつきやすくなります。

指しゃぶり・口呼吸などの習慣が続いている

3〜4歳を過ぎても続く指しゃぶり、口を開けたままの口呼吸、舌で前歯を押す癖などは、歯並びや顎の発育に影響することがあります。指しゃぶりが続くと前歯が突出する開咬の原因に、口呼吸は上顎の発育不全につながりやすい習慣です。

これらの癖は本人の意思だけではやめにくく、歯科で原因を確認したうえで対処する方が早く改善することがあります。歯並びの問題が見えていなくても、習慣が長く続いていれば一度ご相談ください。

噛み合わせや見た目に気になる点がある

以下のような状態が見られる場合は、年齢にかかわらず矯正歯科への相談をお勧めします。

• 上の前歯が大きく前に出ている（出っ歯）
• 下の歯が上の歯より前にある（受け口）
• 前歯が噛み合わない（開咬）
• 歯がガタガタに並んでいる（叢生）
• 上の前歯が下の前歯を深く覆い隠している（過蓋咬合）

これらは見た目の問題にとどまらず、食べ物をしっかり噛めない、発音がしにくい、虫歯や歯周病のリスクが高まるといった機能面の問題につながります。「気になるけれど、まだ早いかもしれない」と感じている段階でも、歯科医師に現状を診てもらうことで、治療が必要かどうか、必要ならいつ始めるべきかの見通しが得られます。

成長のピークを見据えた治療計画

顎の成長には個人差がありますが、男女ともに身長が伸びる時期と顎の成長期は重なります。骨格的な不正咬合（受け口・開咬・上顎前突など）は、この成長のピークを「使い切る前」に治療を組み立てることで、骨切り手術を含む大がかりな対応を避けられる可能性が高まります。

たとえば、初診の段階で身長の伸び方やレントゲン上の骨の成熟度を確認し、お子様ごとの成長カーブを見据えて治療計画を組み立てます。「○歳になったら始める」という一律の判断ではなく、その子の成長段階に合わせて始めどきを決定します。

「今すぐ」ではなく「今から相談」が正解な理由

小児矯正の相談に来られる保護者の方の多くが「今日から治療を始めるか」を気にされますが、相談の役割は治療開始だけではありません。多くのケースでは、相談時点では経過観察に入り、開始の最適なタイミングを一緒に見極めていく形になります。

矯正治療は数年単位の治療期間を要するため、治療のゴールまでの見通しを早い段階で持っておくことは、費用の準備やお子様の生活への影響を考えるうえでも役立ちます。「治療を始めるかどうか」を決めるために相談するのではなく、「いつ・どのように始めるのが最善か」の情報を得るために相談するという意識で受診すると、保護者の方もお子様も安心して準備を進められます。

1期治療で使われる主な装置

1期治療では、顎の成長をコントロールしたり、歯が並ぶスペースを確保したりするための装置を使います。代表的なものは以下のとおりです。

使用する装置は症状によって異なるため、歯科医師が検査結果をもとに選択します。

2期治療で使われる主な装置

2期治療では、歯の位置を細かく調整する装置を使用します。成人の矯正治療と同様の装置が用いられます。

当院が標準で採用しているのは、透明感のあるセラミックブラケットとホワイトワイヤーです。金属の装置に比べて目立ちにくく、笑ったときに装置が前面に出ないため、思春期のお子様の心理的な負担が軽くなります。

治療完了までの一般的な流れ

小児矯正は1期治療から始まり、経過観察期間を挟んで2期治療に移るのが基本的な流れです。期間の目安は以下のとおりで、合計で数年単位になります。

治療が長く続くからこそ、信頼できる担当医と長く付き合えるかが治療成功の前提になります。

1期治療と2期治療の費用相場

小児矯正の費用は、治療段階と使用する装置によって異なります。

上記のほか、初回の検査・診断料として3万〜5万円程度、毎回の通院時に調整料として3,000〜5,000円程度がかかるのが一般的です。

治療完了後の保定装置にも費用が発生します。費用体系は医院によって異なり、検査料や調整料を含んだ「トータルフィー制」を採用している医院もあれば、来院ごとに調整料が発生する「都度払い制」の医院もあります。

初回相談の際は「総額」を確認しておくと、治療全体の見通しが立てやすくなります。

医療費控除を活用して負担を軽減する

小児矯正は、お子様の成長を阻害する不正咬合の治療として行われる場合、医療費控除の対象になります。年間の医療費が10万円を超えた分について、確定申告をすることで所得税の還付を受けられる制度です。医療費控除の対象となるのは治療費だけでなく、通院のための交通費なども含まれます。

領収書は治療期間中を通して保管しておくことをお勧めします。

なお、矯正治療は原則として健康保険の適用外です。ただし、顎変形症や先天性の疾患（口蓋裂など）に起因する不正咬合の場合は保険が適用されるケースがあります。お子様が該当するかどうかは、矯正歯科での検査・診断で判断できます。

参考：No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例（国税庁）